DeepSeekショックもBTCは底堅い 2025-02-01

中国の生成AI Deepseek が、2025年1月27日(月)に衝撃を与える。

FOMCは無事通過し、各指数発表もソフトランディングに向かっていると捉えられる数字で市場は好感。

しかし、最終日1/31にトランプ関税で、カナダ・メキシコに25%、中国に10%を2月1日からと発表。

将来的なインフレ再燃リスクを織り込み、ドル高・米国株安で週足を確定。

乱高下の多い一週間でしたが、BTCは下落も底堅く推移し、再度上昇を目指す。

マグニフィセント7は明暗が分かれ、NVDAは一時17%下落。

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ビットコイン価格予想

米国株が乱高下もBTCは底堅い

Deepseekショックから、FOMC無事通過、トランプ関税発表など激動の1週間に。

その中でも、BTCの価格は底堅く、重要ラインも下抜けなし。

2024-11-23のまとめから変化なしで、上目線継続です。

【月足】が確定し、ATHを更新して陽線で終えていますので、こちらも上目線継続。

上昇には別のサプライズニュースが必要ですが、Badニュースでも底堅い値動きで

「その時」を待っている印象です。

アルトコイン

下落基調も単独上げがチラホラ

大型アルトは、BTC同様に下落は限定的で、今週の乱高下でチャートは崩れていない。

それ以外のアルトは、下落基調も単独上げがチラホラ(例:ACH、QTUM、LDO、XYM)。

以前のような完全な見放された相場ではなく、一時的なリスクオフで資金が抜かれている印象。

週足雲の上をキープできている銘柄も多く、もうバブルに入ったと見越して、

あまりガチャガチャと入れ替えずに、このまま下落も上昇も享受するようにガチホ予定。

もし、それができずに心穏やかではない場合は、持ち過ぎなのでポジションを減らしておきます。

米国株主要株価指数

乱高下したがチャートは崩れていない

先週の見解から変更なし。

DeepSeekショックで下落も、FOMCを無事通過。

指数もソフトランディングの過程と捉えられる数値で、順調な推移でしたが、

週末に、トランプ関税で将来的なインフレ再燃リスクが不安視。

急落しましたが、上昇を打ち消すほどの下落にはならず、株価は上昇を継続。

米国株全体では上昇チャートは崩れておらず、上目線が継続されています。

【月足】でも1月はダウ、SP500、NASDAQの3指数で陽線となり、良いスタートが切れています。

マグニフィセント7は、上昇と下落で明暗が分かれており、NVDAの動向を見守るとともに、

市場けん引役がNVDAから変わっていくのか?注意深く観察していきます。

金利と為替

金利とドル円に一番影響を与えたのは、DeepseekショックでもFOMCでもなく、トランプ関税でした。

将来的な金利の高止まりを予想して、ドル高に振れています。

ドル円は、それでも円高方面のトレンドが継続しており、

152円タッチまでは円高が進みそうです。

トランプ関税の発表後に、利下げの織り込み度合いは大きく変化して、

2026年は、一年を通して利下げができないところまで織り込まれています。

米国経済指標

FOMC(1月)

・利下げは一時停止4.25-4.50%(市場予想通り)

・失業率は上がり過ぎず、安定している

・米経済は強く、インフレは低下しているが、まだ高め水準

・大統領発言(利下げ要求)にはコメントなし

・今後の利下げの市場予想は2025年中にあと1~2回

・銀行による仮想通貨サービスを容認する姿勢も

無難にクリア&仮想通貨にも言及

FOMC、政策金利据え置き-インフレ見通しを見極めへ
米連邦公開市場委員会(FOMC)は1月28、29両日に開催した定例会合で、主要政策金利を据え置くことを決定した。米連邦準備制度理事会(FRB)のパウエル議長は、FOMCは利下げを急いでいないと指摘。インフレ面でのさらなる進展を見極めるため、...
FOMC金利据え置き、パウエル議長は仮想通貨に関して発言 ビットコイン急反発
ビットコイン価格はFOMC結果を受けて大きく反発。米連邦準備制度理事会のパウエル議長は30日のFOMC後の記者会見で、銀行の仮想通貨業務について言及し、リスク管理が適切に行われる限り、銀行による仮想通貨関連サービスの提供を容認する姿勢を示し...

米国株市場の目線では、市場予想通りに無難にクリア。

バランスのいいことろをゆっくりと歩いている印象です。

仮想通貨を容認する発言もあり、仮想通貨市場はそのタイミングから上昇。

市場予想通りだったこともあり、FOMCよりマグニフィセント7の決算と

Deepseekの方が市場の関心が高くなっています。

実質GDP速報値(10-12月)

堅調ながらも伸び減速で市場は好感

米GDP、10-12月は堅調ながらも伸び減速-個人消費は強い勢い
米経済は2024年10-12月(第4四半期)に堅調なペースで拡大したが、伸びは鈍化した。個人消費が強い追い風となったものの、ボーイングのストライキや在庫縮小が響いた。

個人消費は依然として強いまま伸びは市場予想よりも鈍化しており、

ソフトランディングに向かっていくシナリオ通りで市場は好感。

PCEコアデフレータ

市場予想に一致した低い伸び

米PCEコア価格指数、低い伸びにとどまる-市場予想に一致
昨年12月の米個人消費支出(PCE)統計では、連邦準備制度理事会(FRB)がインフレ指標として重視するPCEコア価格指数が低い伸びにとどまり、追加利下げを後押しする内容となった。

成長は緩やかに鈍化しており、インフレ再燃が警戒されるほどではない。

こちらもソフトランディングに向かう過程と見える数値に。

来週の主な指数発表

2月1週の主な指数発表は下記の通り。

最注目は、雇用統計で失業率4.5%以下を維持できるか。

注目が高すぎて、前日のADPやJOLTで値動きすることもあるので注意。

今週の仮想通貨ニュース

FOMC金利据え置き、パウエル議長は仮想通貨に関して発言 ビットコイン急反発

FOMC金利据え置き、パウエル議長は仮想通貨に関して発言 ビットコイン急反発
ビットコイン価格はFOMC結果を受けて大きく反発。米連邦準備制度理事会のパウエル議長は30日のFOMC後の記者会見で、銀行の仮想通貨業務について言及し、リスク管理が適切に行われる限り、銀行による仮想通貨関連サービスの提供を容認する姿勢を示し...

チェコの中銀総裁、準備金の5%をビットコインで保有することを提案へ

チェコの中銀総裁、準備金の5%をビットコインで保有することを提案へ=FT報道
チェコ中銀総裁は、準備金を多様化するために仮想通貨ビットコインを購入する計画を提出することがわかった。この計画が承認されれば、準備金1,400億ユーロの5%をビットコインで保有することになるという。

米国州ではビットコイン準備金をめぐる動きが本格化

FOMC通過で仮想通貨相場など反発、米国州ではビットコイン準備金をめぐる動きが本格化
FOMCでパウエルFRB議長の発言を受けてビットコイン価格が上昇する中、テキサス州が優先法案にビットコイン準備金を含めるなど、複数の州で暗号資産への取り組みが本格化。フロリダ州やペンシルベニア州なども同様の動きを見せている。

ビットコイン相場は4年サイクルの転換点か

ビットコイン相場は4年サイクルの転換点か──米トランプ政権の影響をBitwise幹部が分析
Bitwiseの最高投資責任者は、米トランプ政権が仮想通貨ビットコイン相場の4年サイクルに与える影響を考察。2026年にビットコイン相場が下落する可能性を分析している。

個人投資家ではなく、国や州がビットコインに乗り遅れるFOMOになっているかのような報道。

今後の資産流入額が大きすぎて、4年サイクルが崩れ、継続的に強気相場が続く可能性すら示唆され始めました。

バブルはすぐそこです。

米SEC、ビットコイン&イーサリアムの複合型ETF申請の一部を承認

米SEC、ビットコイン&イーサリアムの複合型ETF申請の一部を承認
米証券取引委員会(SEC)が、暗号資産ビットコインとイーサリアムを組み合わせた初の現物ETFを承認。Bitwise社が開発した革新的な投資商品で、時価総額比率に応じた資産配分となる。

暗号資産の税制・制度、25年6月末までに検証 加藤財務相

暗号資産の税制・制度、25年6月末までに検証 加藤財務相
金融庁が暗号資産に関する包括的な制度見直しを2025年6月末までに実施へ。加藤財務相が国会で表明。現行の「決済手段」定義と投資実態の乖離を踏まえ、金商法規制下での管理も視野に。自民党は申告分離課税への移行も提言。暗号資産の健全な発展に向け、...

国税庁、脱税対策で仮想通貨取引情報の海外当局連携を2027年から開始か

国税庁、脱税対策で仮想通貨取引情報の海外当局連携を2027年から開始か=日本経済新聞
日本国税庁が海外の税務当局との暗号資産(仮想通貨)取引情報を2027年から開始する。23年度の申告漏れ所得は126億円に上り、国内外の交換業者を通じた取引を包括的に監視へ。脱税・申告漏れ対策で国際連携を強化。

今週の米国経済ニュース

Deepseekショック

中国のDeepSeek、その低コストAIモデルの全て―QuickTake
創業1年余りの中国の人工知能(AI)新興企業であるDeepSeek(ディープシーク)は、世界トップクラスのチャットボットに匹敵する性能を、その数分の1程度のコストで実現する画期的なAIモデルを披露し、シリコンバレーを感心させると同時に慌てさ...

・中国製の生成AIDeepseek R1がChatGPTo1に超低コストで匹敵

・オープンソースであり、アメリカ一強のAI覇権が終焉するのか?

・NVDA17%安、AI株TSMC、ASML、Bradcomは軒並み下落

・APPL、AMZN、METAは上昇で明暗分かれる

・中国製で実態や性能、セキュリティに不透明さも内包

・米メガテックの株価好調が続くかどうかは決算次第!!

マグニフィセント7決算

MSFT×売上・利益は予想上回るも、Azure成長鈍化で株価下落。
META広告収入の増加で増収増益、AI投資も順調。
TSLA売上高は増加も、利益率の低下が見られ、評価は分かれる。
AAPL売上・利益過去最高、中国不振もサービス好調で株価上昇。
マイクロソフト株下落、10-12月期にクラウド事業の成長鈍化
米マイクロソフトは29日、人工知能(AI)製品需要に対応するデータセンターの構築が十分に進んでいないため、クラウドコンピューティング事業の成長は今四半期も緩やかになる見通しを示した。
アップル、売上高は市場予想上回る-中国販売は予想より低調
米アップルは30日、1-3月(第2四半期)の売上高が1桁台前半から半ばの伸び率になる見通しを示した。昨年のホリデーシーズンを含む四半期は中国事業とスマートフォン「iPhone」が減収となったが、今後の業績に安心感を与える見通しを示したことか...

トランプ関税、カナダとメキシコに25%、中国に10%

カナダとメキシコ、中国への関税2月1日開始へ-ホワイトハウス
トランプ米大統領は31日、鉄鋼、アルミニウム、石油・ガス、医薬品、半導体など幅広い輸入品に今後数カ月のうちに関税を課すと表明した。貿易相手国への関税の脅しを強めた格好だ。
トランプ大統領、カナダとメキシコに25%関税措置発動すると明言
トランプ米大統領は、2月1日にカナダとメキシコからの輸入品に25%の関税措置を発動すると30日に表明した。合成麻薬フェンタニルの米国への流入や大規模な貿易赤字など複数の理由を挙げた。

雇用は強く、経済も堅調だが、インフレは鈍化、と三拍子そろってソフトランディングに

向かっていたが、この関税で将来的なインフレ再燃のリスクが上昇。

すぐに足元の物価が上がるわけではないが、2026年は利下げできないのでは?と市場が考え始めています。

ECBは年内あと3回利下げ、市場が完全に織り込む-ユーロ一段安へ

ECBは年内あと3回利下げ、市場が完全に織り込む-ユーロ一段安へ
トレーダーは欧州と米国の金利差がさらに拡大するとの見方を強めており、ユーロは明確に一段安の道筋をたどっている。

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