トランプトレードの上昇を全て巻き戻す下落。
トランプ大統領の当選で上昇が始まった仮想通貨の相場はその全てを巻き戻し。
大きな調整に需給のバランスから、上昇期待も出てきています。
「トランプ関税」「ロシア・ウクライナ戦争の終結難航」がその主な要因になっています。
ビットコイン価格予想
90,000ドルを下抜けで目線更新
2024-11-23のまとめから目線更新
底堅かった$90,000を下抜け
2024年8月(日本版ブラックマンデー)に底を打ち、FOMC50bp利下げ→トランプ氏当選期待で上昇していた相場が、2025年1月20日のトランプ氏就任式を頂点に下落。
$90,000を下抜けて、調整相場入りとなりました。
就任式$110,000からトランプ関税$78,000まで、38日間で下落率約30％。
このまま上昇するなら、$130,000を目指して3派継続。
週足4派の想定だと、下落率がまだ足りないので、数か月はヨコヨコで下落率40~50%($66,000～$55,000)にタッチする可能性あり。
ボラティリティの高い仮想通貨バブルの最終局面へ
判断が難しい状況ですが、仮想通貨バブル崩壊にむかっているのではなく、ボラティリティの高い「仮想通貨バブルの最終局面に入っている」と捉えています。
但し、2021年バブル同様に、マクロ経済に大きく引き寄せられますので、米経済が大きな景気後退をせずに利下げも行うソフトランディングに成功するかどうかが仮想通貨上昇のカギ。
$80,000を下抜ける場合は、$50,000付近まで段階的に買い増し想定。
アルトコイン
78%のアルトがやり直し
Fwar＆Greed Indexは、一時10まで下落。
トランプ大統領の当選で、上昇した「トランプトレード」はその全てを巻き戻しています。
78%のアルトコインが日足雲攻略から仕切り直しとなっており、上値の重い状態。
市場環境からも単独で抜け出せそうな力はなく、まずはビットコインの上昇を祈るいつもの相場環境に戻ってしまいました。
唯一の光明は、アルト上昇の絶対条件とされている「米金利の利下げ」は期待値が上昇。
適度に段階的な利下げが見込まれる状況になり、また市場に資金が戻ってくると
アルトコインもビットコインに続く上昇ができるようになります。
リバウンド率が高いのは米国発アルトコイン
今回の下落で、やはりリバウンド率が高い上位アルトは、SOL、HBAR、BCHなどやはり米国発のアルトコイン。
来週リバウンド率の高いアルトは、次の相場を牽引する可能性がありますので、必ず確認していきます。
米国株主要株価指数
マグニフィセント・セブン調整局面入り
NVDA決算は3期連続で市場期待を超えるも株価は伸びず
売上、純利益、売上高見通し全てで市場予想を越えるもののサプライズまではいかず、株価は伸びない。
昨年８月から３期連続で、市場予想を超えながら、株価が伸びない状況が継続。
先週に続き下落が続くも下髭決着
2025/2/15のアップデートから変更なし。
先週同様に、トランプ関税から下落が続いていましたが、週末に上昇し、下髭決着。
10%以上の下落で、マグニフィセント７も調整入りの報道がありましたが、この程度の下落なら通常調整の範囲内。
市場全体の捉え方として大きな変化はなく、引き続き、積み立てで様子を見ていきます。
金利と為替
米経済の景気後退り懸念から利下げ期待が上昇。市中金利は下落しています。
ドルインデックスとドル円は上昇していますが、2025/2/15のアップデートの通り、
方向感が定まらない150円前後のレンジ相場となりそうです。
年内の利下げ織り込み1-2回から年2回が既定路線で、2026年も継続した利下げ期待に変化。
ソフトランディングに向けた最後の「繊細な手綱さばき」がパウエル議長に求められています。
米国経済指標
実質GDP改定値(10-12月)
市場予想通りで市場は好感
市場予想通りとなり、堅調に伸びていることで好感。
PCEデフレータ(1月)
市場予想通りの鈍化
市場予想通りの鈍化で、利下げ期待から株価は上昇。
小売売上高で陰りが見た個人消費が、ここでも大幅減。
米経済の底堅さを支えていた個人消費が大きく減速することで、景気後退入りへの懸念が大きくなっていきます。
来週の主な指数発表
3月1週の主な指数発表は下記の通り。
注目の雇用統計で、4.5%以下の失業率を維持しながら、市場予想通りの数値が出るか注目。
今は、PCE同様、数値が市場予想に一致すると株価上昇のイメージ。
悪化、良化はどちらにせよ不透明感から株は売られそうです。
また、ホワイトハウスの仮想通貨サミットでトランプ氏の演説が予定されており、
サプライズ発言があるか期待が寄せられています。
今週の仮想通貨ニュース
米州でビットコイン準備金法案が否決から可決に拡がる
まずは否決の報道がいくつか出始めた後から、テキサス州、アリゾナ州などで可決報道となった。
法人のビットコイン購入は進む
今週の米国経済ニュース
トランプ関税で株価は下落
ロシア・ウクライナ戦争の終結は本当に近いか
ロシア、アメリカ、ウクライナの首脳会談で、終結は既定路線と思われていたが、
ゼレンスキー氏とトランプ氏が激しい応酬となったことで、署名には至らず。
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