米国株反発!仮想通貨も上向くか 2024-09-14

米国株反発。4指数で大陽線に!!

NVDAも包み大陽線でAIブーム継続可能性があるも、未だ下落トレンド中。

大統領選挙のTV討論会は「冷静なハリス氏が優勢」

ビットコインは、SECの「仮想通貨証券」の表記削除で上昇!

アルトコイン市場も、底打ち感が出てきている!

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ビットコイン価格予想

53,000ドル付近で下は固いのか

3月9日からの見解に変更なし。

SECの「仮想通貨証券」表記の削除を受けて、日足雲を大陽線でぶち抜いて、

$60,000付近で推移。

下は$53,000付近の反発が強く、日200MAに向かって上昇できるかどうかはFOMC次第。

大きな節目が続きますが、引き続きレンジ内の推移として様子を見ます。

アルトコイン

グループ占有率主な銘柄
ATH(史上最高値)6種3.35%BTC、BGBなど
週足雲ブレイク13種7.26%SOL、TRXなど
週足雲に突入4種2.23%PENDOL、BCHなど
日200MAブレイク2種1.12%XRP、REEFなど
日足雲ブレイク43種24.02%AVAX、SUIなど
日足雲内 or 下111種62.01%ETH、MATICなど
ひろパパが毎日見ているアルトコイン全179種から参照

センチメントは底打ち感あり

XRPの単独上げなど、軟調な相場を無視して上昇するコインもチラホラ。

全体では、日足雲上抜けが40種以上増えて、アルト市場のセンチメントは

一足先に「底打ち感」を出してきています。

このトレンド(日足雲内or下のコインが減っていく)が継続すると、

仮想通貨にとって、地合いのよい状態が整う可能性があります。

こちらもFOMC、BTC次第ですが、9月中に底打ちできるか?

注視しています。

米国株主要株価指数

AIブームは終焉しないのか?

8月31日アップデートの内容から変更なし。

4指数で大陽線、うち3指数で包み陽線となっており、一転して米国株は上昇。

NVDAも同じように週足で包み陽線となっており、終焉とみられたAIブームに

もう一度勢いが戻るかもしれない局面になりました。

「各指数+NVDAがATHするまでは下目線継続」は変わりませんが、

判断が難しい状況が続きますので、ATHするまで下目線として様子を見ます。

金利と為替

先週、逆イールドが解消され、その差はそのまま開き始めています。

1週間で、明確に逆イールド解消となりました。

ドル円も予想通り円高トレンドが続いており、このまま週足雲から転落すると、

週200MAに向かって、急速な円高トレンドが継続されそうです。

いよいよ来週に迫ったFOMCでの利下げ予想は、

25bpが55%、50bpが45%となっています。

「25bp利下げ&底堅い経済でソフトランディングの可能性を残す」

プランが米国株にってはベストですが、実際にはどうなるのか?

パウエル議長の判断に注目が集まります。

大統領選挙の行方

TV討論会はハリス氏優勢がわずかに多いか

ハリス氏が上手、わなにかかったトランプ氏-米大統領選討論会
10日夜の米大統領選討論会に向けた民主党候補、ハリス副大統領の作戦は、全米のテレビ視聴者の前で共和党候補のトランプ前大統領を挑発し、守勢に立たせることだった。

TV討論会に何度も出ており、良くも悪くもそのイメージは定着しているトランプ氏に

ハリス氏はどうなのか?と注目が集まっておりましたが、結論は

「冷静に議論を進めたハリス氏を支持」といった印象。

一進一退に捉えた報道が大半でしたが、株価やコモディティはハリス氏が

勝つ事を織り込む値動きがほとんどでした。

ビットコインもTV討論会後は下落しています。

お互いに、TV討論会の再開催に前向きなようで、

10月にもう一度直接対決する機会があるかもしれません。

米国経済指標

来週の主な指数発表

9月3週の主な指数発表は下記の通り。

「ついにFOMCで利下げとなるのか?その利下げポイントは?」が最大の注目。

同時に、日銀金融政策決定会合は、”植田ショック”のようなことがもう起きないよう、

「植田総裁の市場との対話」に変化があるのか?注目が集まります。

今週の仮想通貨ニュース

2026年までに米国企業が最大1.5兆円のビットコインを購入か

2026年までに米国企業が最大1.5兆円のビットコインを購入か=レポート
仮想通貨ビットコインを財務資産として購入する米企業が増加中。リバー社は、企業によるビットコイン保有量は2026年までに最大94万枚になると推算。
米マイクロストラテジー、18300BTCのビットコインを追加購入
米マイクロストラテジーは13日、仮想通貨ビットコインを追加購入したことを発表した。

BTCの価格を下支えする土台に

マイクロストラテジーに代表されるように、米企業でBTC購入が増えており、

日本でもメタプラネットがビットコインを大量に購入し話題になっています。

この報道は、強気シナリオをベースにしていますが、少なからず今後も

ビットコインの購入企業は増加していく傾向にあり、その動向に注視します。

特に、マイクロストラテジー社の平均取得単価は、「くじらの平均取得単価」と

同一に捉えられておりますので、その価格は把握しておきましょう。

2024年9月14日現在のマイクロストラテジー社の平均取得単価:$38,585

その合計保有枚数は、244,800BTC にのぼります。

日本国内の仮想通貨に関する企業報道

メタプラネット社、ビットコイン保有量を398 BTCに拡大
東証上場のメタプラネット社がビットコインを3億円追加購入し、保有量が398.832BTCに。ホテル事業からの転換と今後の成長戦略、業界動向を解説。
東京電力グループのアジャイルエナジーX、再エネ活用ビットコインマイニングの可能性を模索
東京電力の子会社アジャイルエナジーXが、再生可能エネルギーを活用したビットコインマイニングに着手。余剰電力の有効利用と再エネ促進を目指す。

米国から4年遅れで国内でも報道が増え始める

メタプラネット社がBTCの追加購入を発表したり、

東電関連企業が国内マイニングの発表をしたりと

日本国内でも4年前の米国仮想通貨企業で見聞きしていた

報道をよく見るようになってきました。

メタプラネット社の株価をマイクロストラテジー社の株価に重ねると、

「4年後には、今買ってもまだ安値」にいます。

土台となっている経済状態が国によって大きく異なりますので、

一概に比較できませんが、ビットコインが今後も上昇していくと想定するなら、

「円資産の仮想通貨」として、メタプラネットの株を持っていく事も一考です。

SEC、「仮想通貨証券」という表現を削除

米SEC、バイナンスの裁判で「仮想通貨証券」という表現を訴状から削除
米SECがバイナンスとの裁判で訴状を修正し、仮想通貨証券という表現を削除した。その理由について述べている。
仮想通貨XRP投資信託、米グレースケールが再開 価格急上昇
米資産運用会社グレースケールは12日、新たに暗号資産(仮想通貨)XRPを対象とした投資信託「グレースケール・XRP・トラスト」の販売を発表した。この発表を受けて、XRPは一時前日比+7%上昇していた。

また一歩、仮想通貨に有利な裁判進捗

バイナンスの裁判で、SECが「仮想通貨証券」という表現を削除して、再提出。

SECの言い分はあるものの仮想通貨ホルダーは、前向きに捉えており、BTC価格も上昇。

前日には、XRPの投資信託をグレースケールが再開したことで、XRPが15%以上の単独上げ。

裁判も有利な状況に進んでおり、投資信託やETFも各銘柄で進むなど、

金融商品として、これまでにないほど、その価値を証明し始めています。

今週の米国経済ニュース

一足先に利下げしていたECBは追加利下げを決定

ECB、0.25ポイント追加利下げへ-2.5%まで小刻みな緩和継続か
欧州中央銀行(ECB)は12日に開く政策委員会の会合で、政策金利を再び引き下げる見込みだが、インフレはまだ完全に収束しておらず、追加緩和のペースや幅に関し引き続き沈黙を守るだろう。

事前予想通り25bp引き下げ

欧州でECBは、一足先に追加利下げを決定。

米国の利下げに直接影響するわけではありませんが、「米国企業の欧米売上」

に影響することから間接的に米経済にも影響します。

企業決算を見る上での予備知識として、ECBの利下げ状況も確認していきます。

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