トランプ関税ショック 2025-04-05

「トランプ関税ショック」で、リーマンショック級の衝撃!!

世界同時株安&金、石油、為替も同時安。

米国はリセッション入りが濃厚となり、米利下げ期待が急速に進む(年内4回へ)。

仮想通貨はアルトコインが同時安も、ビットコインは値動きなし。

世界同時株安の中、ビットコインの逆行に、リスクオフの流れでも「デジタル逃避先」としての地位が浮上していくか!?

スポンサーリンク

ビットコイン価格予想

トランプ関税ショックでも下落しない唯一の資産

2025-03-01のまとめから変更なし。

これまではマクロ経済の上昇に連れ高していく傾向がありましたが、

今回のトランプ関税ショックで「唯一下落しなかった資産」として、

米国株より先に上昇していく可能性もあり、来週の値動きを確認したい状況。

米国株同様、大きなボラティリティが発生する可能性がある一週間なので要警戒。

アルトコイン

続落もセンチメントは変わらず

こちらもトランプ関税ショックにより下落したが、ビットコインが下落しなかった為、株式市場ほどの大混乱にはならなかった。

仮想通貨の地位が向上できるのか?(同時安の価値保存手段として&各公的機関の準備金として)を判断する重要な局面を迎えている可能性が高い。

今回のショックで、上にも下にも大きなボラティリティが発生する可能性がありますので、ポジションに注意して、その局面がどちらにいくのか見守ります。

少なくとも今は、アルトの個別判断より、米国株とビットコインの値動きが重要な場面。

米国株主要株価指数

トランプ関税ショック

トランプ米大統領、相互関税の大統領令に署名すると発表
トランプ米大統領は2日、世界の貿易相手国に対し相互関税を課すと発表し、大統領令に署名した。トランプ氏がかねて不公正だと不満を表明してきた世界の経済システムに対し、これまでで最大の攻勢を仕掛けることになる。米経済を巡り投資家は憂慮を深めた。

トランプ大統領が、世界一律10%の相互関税(特定国には追加関税)を発表。

2025年4月2日を「解放の日」として、関税はアメリカに利益をもたらすと主張。

貿易摩擦の懸念から、米国株を中心に記録的な世界同時株安へ。

米景気減速の懸念もあり、利下げ期待も大きく織り込みが進んでいます。

各国の主な反応

国・地域報復関税率主な対象品目備考
中国34%農産物、半導体、自動車、飲料希少鉱物の輸出制限
WTO提訴
EU最大20%(案)航空機部品、ワイン、チーズ、オートバイ交渉優先
報復準備中
日本未発表自動車部品、医療機器、ハイテク製品免除要請中
カナダ25%米国製自動車(USMCA違反対象)鉄鋼・アルミ制限も検討

世界同時株安で歴史的大暴落

コロナ禍以来最悪の株価メルトダウン、関税で世界的景気後退に現実味
株式や債券、商品などあらゆる市場からトランプ米大統領に明確なメッセージが同時に発せられている。大統領が仕掛けた貿易戦争は世界的なリセッション(景気後退)を引き起こす恐れがあり、しかもそれは急速に現実になりつつあるといったものだ。

トランプ関税ショックを受けて、歴史的な大暴落となっています。

それを受けた各国の反応で、貿易戦争に発展する可能性も低くない状態。

リーマンショックに匹敵するショックで、株式のみならず全資産(金や石油、為替)が同時安だったことが特徴。

日付イベント名ダウ平均S&P500ナスダックラッセル2000コメント
1987/10/19ブラックマンデー🔻22.6%🔻20.5%🔻12.5%史上最大の1日暴落
2008/9/29リーマンショック🔻6.98%🔻8.8%🔻9.1%🔻6.7%金融崩壊への序章
2020/3/16COVID-19ショック🔻12.9%🔻12.0%🔻12.3%🔻14.3%パンデミック恐怖ピーク
2025/4/3トランプ関税ショック🔻5.50%🔻5.97%🔻6.05%🔻6.59%全資産に波及した関税危機
Fear&Greed Index

但し、一般的にはVIX40越えは、株価の底打ちを示すことも多く、Fear&Greed Indexも「4」。

あまりに短い期間での急落だった為に、上昇までにはもう少し時間がかかることが一般的。

コロナのようなV字回復の可能性は少ない確率ですが、少しずつ買い始めてもよい時期になってきました。

米国株の弱気相場入り

2025/2/15の見解をアップデート

トランプ関税ショックで世界同時株安

関税や数値は、本記事内のこちらを参照

調整入り(🔻10%)どころか弱気相場入りを示す高値から20%下落が近い。

各国の反応次第で、かつてない規模の貿易戦争に発展する可能性もある。

米経済指数はリセッション入りが視野

・雇用はミックスシグナルで、失業率4.5%を超えてしまうと、リセッションの入り口とみています。

・上記関税によるインフレの高止まりが強い懸念

・コロナ後の相場は「インフレでも強い個人消費」が米経済を牽引していましたが、個人消費も急失速しており、こちらも景気後退示唆。

ソフトランディングはかなり難しい状況となり、リセッション入りが視野。更にスタグフレーション(リセッション+インフレ)の可能性も話題になり始めました。

トランプ大統領の政策と発言

・最近は「トランプ関税」に終始しているが、「ロシア・ウクライナの和平交渉」「暗号資産・AI関連の大統領令」の動きにも注意。

NVDAとAI

・トランプ関税ショックで「AIブームは終わるのか?」論争には一定の終止符。

・NVDAの企業価値は変わらず、AIも今後も進化していくが、関連銘柄のバブル的株価上昇という局面は終わったと理解しておく方が無難。

・次の相場を牽引する「銘柄」を探していきます。

米金利と為替

・今回の「トランプ関税ショック」は、株価のみならず金や為替も同時安が特徴

・米債券が買われており、金利は米市中金利は急落。

・利下げは、年内4回が市場予想(トランプ関税ショックと経済指標の悪化)

・関税の今後次第ですが、ドル円は140円に向かって下落中。

まとめ

米国株は弱気相場入りが間近で、米経済のリセッションに向かっていそう。

・トランプ関税ショックによる急落で、底打ち感を示す数値は出てきた(VIX、Fear&Geed Indexなど)。

・株価はリセッション入りの事実よりも先行して下落し、リセッション入りする頃には上昇を始めている傾向がある為、買い始めてもよい局面。

・「トランプ関税ショック」の世界中の株価と金、為替同時安の中、ビットコインだけが値動きなし。価値の保存手段として注目を浴びる可能性がある。

・アルトコインは下落しており、暗号資産もビットコインの一人勝ち。アルトコインの上昇には利下げが絶対条件

金利と為替

内容はアップデートの通り

米国経済指標

ISM製造業景況感指数(3月)

50割れで縮小圏へ

米ISM製造業指数、今年初の縮小圏-仕入れ価格は大幅上昇を継続
3月の米製造業活動は今年初めて縮小の領域に入った。一方、追加関税が経済全体に影響を及ぼす中、仕入れ価格は前月に続き大きく上昇した。米供給管理協会(ISM)が1日発表した。

米景気の後退を示唆する縮小圏で、利下げ期待から株価は上昇しています。

新規受注、生産、雇用とも低下しており、弱さが目立つ。

ISMサービス業景況感指数(3月)

製造業に続き、サービス業でも市場予想より弱い

米ISM非製造業景況指数、3月は低下-雇用が2023年以来の低水準
米供給管理協会(ISM)が発表した3月の非製造業総合景況指数は前月から低下し、9カ月ぶりの低水準となった。新規受注の指数が低下したほか、雇用に関する指数が2023年以来の低さとなったことが響いた。

市場予想よりも弱い数字で、こちらも景気後退を示唆。

特に雇用が大幅縮小。

但し、前日に「トランプ関税ショック」の報道があり、株価は大きく下落。

雇用統計(3月)

ミックスシグナルも堅調示唆

米雇用者数は22万8000人増、市場予想を上回る-失業率4.2%に上昇
3月の米雇用統計では、非農業部門雇用者数の伸びが市場予想の全てを上回った。トランプ政権が打ち出した大規模な関税措置が世界経済に影響を及ぼし始める前の時点で、労働市場が底堅かったことが示された。

重要な失業率はじわじわと上がっており、市場予想より悪い4.2%。

雇用者数も前月速報値から下方修正、平均時給は予想より減少と弱い数字が続くが、

今月の雇用者数は予想より大幅増とミックスシグナルで、雇用の弱さを警戒しながらも堅調という印象。

「トランプ関税ショック」もあり、利下げ期待が大きく前進しています。

来週の主な指数発表

4月2週の主な指数発表は下記の通り。

CPIの発表がありますが、しばらくはトランプ発言による乱高下に終始しそう。

今週の仮想通貨ニュース

トランプ関税ショックで金融市場に動揺波及、仮想通貨相場大幅下落

トランプ関税ショックで金融市場に動揺波及、仮想通貨相場大幅下落
トランプ大統領による世界各国への相互関税詳細発表で日経平均株価は一時1500円超暴落、株式市場とともに暗号資産(仮想通貨)市場も急落し、XRP(リップル)やソラナ(SOL)などの主要アルトは軒並み前週比で二桁マイナスに。一方、4月9日の上乗...

イーロン・マスク、連邦政府DOGE省と仮想通貨ドージコインの関連性を否定

イーロン・マスク、連邦政府DOGE省と仮想通貨ドージコインの関連性を否定
イーロン・マスク氏が米ウィスコンシン州のタウンホールミーティングで、トランプ政権の連邦政府効率化局(D.O.G.E)と暗号資産(仮想通貨)ドージコイン(DOGE)の間に関連性はないと明言した。今年2月のドージコインのマスコット表示で生じた市...

今週の米国経済ニュース

EU、米国と貿易巡り交渉開始へ-一部関税や規制の緩和提示の可能性
欧州連合(EU)の執行機関、欧州委員会のシェフショビッチ委員(通商担当)は4日、トランプ米大統領による関税を巡り、米高官との交渉を始める。EU側は、早期に成果を得られるよう、現実的な対応をする構えだ。
トランプ米政権の相互関税が一部発動、全輸出国に基本税率10%
米国への全輸出国に基本税率10%の関税を課す措置が米東部時間5日午前0時1分(日本時間同日午後1時1分)に発動された。トランプ大統領が2日、世界の貿易相手国に対する相互関税として発表していた。輸入関税を回避したい企業に米国への投資を促す戦略...

コメント

タイトルとURLをコピーしました